高田利種

高田 利種(たかだ としたね、1895年1月15日 – 1987年10月25日)は、日本海軍の軍人、実業家。海兵46期、海大28期。最終階級は海軍少将。戦後は生化学工業株式会社社長。

1895年1月15日、鹿児島県で税務署長・高田利英の二男として生まれる。京北中学校を経て、海軍兵学校に45期生として入校。病気のため留年し1918年11月、46期生として卒業。席次は次席であったが、首席は皇族の名誉席次であり、実質的には首席である。翌年8月、海軍少尉任官。海軍大学校航海学生として学び、優等で卒業。「第5号駆逐艦(春風 [II])」「野風」の各航海長、横須賀鎮守府付、練習艦隊参謀、「長鯨」航海長などを経て、1930年11月、海軍大学校(甲種28期)を次席で卒業した。

以後、ドイツ駐在(ベルリン大学)、海大教官、海軍省軍務局第1課局員を経て、支那方面艦隊兼第3艦隊参謀としてパナイ号事件の解決にあたる。「蒼龍」副長、第2艦隊参謀などを経て、1940年11月、軍務局第1課長に着任。対米強硬派の一員として、石川信吾同局第2課長らとともに海軍国防政策委員会・第一委員会に加わり、1941年6月に対米開戦を想定した報告書「現情勢下ニ於テ帝国海軍ノ執ルベキ態度」を取り纏めた。作成された報告書の内容は、海軍部内の姿勢を煽るような内容となっていた。作成者である高田の証言によると海軍としては戦争を避けたいと考えていたが、それでは陸軍や国民に海軍は弱腰だと非難を浴びる。そこで日米関係を煽る内容の報告書を作成することで、海軍の面目を保ち、さらに臨時軍事費(予算)を獲得しつつ、後に米国と妥結するという筋書きのもと作成したという。しかし、報告書が作成された時期は、日米交渉も終盤にあり、アメリカでも1941年7月21日には日本本土に対する先制攻撃作戦案(J.B.No.355)が裁可されるなど関係が極度に悪化していた。

太平洋戦争には1942年7月、第3艦隊首席参謀として出征し、機動部隊の再建、作戦指導の中心であったという。以後、連合艦隊首席参謀、横須賀航空隊副長、連合艦隊参謀副長兼海軍総隊参謀副長などを歴任し、1944年10月、海軍少将に進級。軍務局次長、兼軍令部第2部長、兼大本営海軍戦備部長などを勤めて終戦を迎えた。